株式会社野村総合研究所のワークライフバランスについて

株式会社NTTデータ

4.1

新型コロナウィルス以前から、テレワークは制度化されていましたが、新型コロナの流行を機に、テレワークを基本とする勤務形態に変更となりました。定期券購入費廃止し出勤時は都度かかった交通費を精算する方式となりましたし、テレワーク手当（水道光熱費相当）等も新設されました。またテレワーク用の端末は会社から支給したものを利用（私物は使用禁止）しています。職種の関係から現場での作業が必要な方は、担当内で当番制でテレワークを行う体制となっています。

富士通株式会社

3.6

国内最大手のIT企業ではありますが、あくまでメーカーのため給与はそこまで高くありません。また、福利厚生については住宅手当が不十分で若手からは不満の声が上がっています。(転勤がない限り、25歳までで住宅補助が打ち切られます)また、成果主義を謳いつつも、若いうちは特に成績によって給与に差がつくようなことはないので、物足りない方もいると思います。上を見ればキリがないですが、一般的には貰えている方なので納得はしています。

日本電気株式会社

3.7

現在は営業（支援）業務を行っている。外資ベンダでは、予算（ノルマ）に達しないと簡単にクビになるようなベンダが多い中、弊社では社員に優しい環境にはなっている。また、業務が自分に向いてない、もしくは、他にやりたい業務がある場合など、上司に内緒で新たな職場希望エントリできる制度がある。今の職場に悩みがあり、しかし異動はしたくない場合などは、弊社内にいる産業医による面談を実施することで、現状の解決を行うことができる。

トランス・コスモス株式会社

2.9

若い頃は給与がとても低かったですが、人に対する管理能力と多少のITスキルを持つことで昇格・昇進をしていくことができました。これ以上は、役員にならない限り大きなジャンプアップは望めませんが、現状を維持しつつ、逆に仕事をどこまで効率化・簡略化して、時間あたりの生産性をあげていけるかがキーになると思っています。（一定以上の役職になると残業手当がなくなるため）