伊藤忠商事株式会社のワークライフバランスについて

三菱商事株式会社

3.9

国のガイドラインに基づき、30%出社を厳格に守っている。事務作業中心である為、テレワーク・リモートワークには適している職種と言えるが、出社が必要とされる書類への捺印等、電子申請が進んでいる。ツールとしては原則Teamsを使用しているが、社外とのコミュニケーションではZoomも活用可能。テレワーク・リモートワークに不可欠なIT整備環境は整っているが、不具合等に対応するヘルプデスクもインターネット・電話両方による対応が可能な環境となっている。

住友商事株式会社

3.7

自分の部署はそれほどではないが、部署によっては残業が常態化している話は聞く。理由は業務量に人員が追い付いていない点。それぞれの業界のスペシャリストを中途採用をしようと思っていても、会社としての入社条件（TOEICスコアなど）がネックとなり、採用できない事例があると聞く。このような部署は、必然的に若手に「作業」が集中するため、かなりの残業代を受領している若手も存在する。

豊田通商株式会社

4.1

管理職へのワークライフバランスの教育は充実しています。まさにそう実感していますし、経営陣の力の入れようがわかります。ただし、執行レベルの幹部職員への教育が管理職レベルと比較して少ないように感じます。その結果、管理職のワークライフバランスが一般従業員と比較して実現できていません。管理職だから当然と考えるか、管理職もこれから変わらねばならないと思うか、今後経営陣に期待したいところです。

丸紅株式会社

3.9

Zoom、Teamsを使い分けて会議や打合せを行うが、相手先には、Googleミートの会社もあり、対応に困惑する。また密を避けるため、タクシー通勤を認めたが、費用が高額となり精算まで大変な立替金が発生してしまう。コロナ禍での対応ではあるが、今後のリモートワークの考え方を再考する必要があると考える。