特に三井不動産レジデンシャルに関心を持っているのですが、TOEIC730点、学園祭実行委員で内定いただける可能性はありますか? 今年の10月できれば宅建も取得しようと考えております。 住宅デベは私の中で本当に携わりたい仕事なので、志望度はかなり高く今の所この企業しか調べてないくらいには熱意があります。そのため、この企業に内定をいただくためなら結構努力できると思いますので、そのポテンシャルも含めてご意見いただきたいです。
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全くの部外者のおばさんです。 これを読んで、「三井不動産」と間違えてしまいました。 「三井不動産レジデンシャル」ちらっと情報をみてきましたが、採用人数があまり多くないのですね。 応募者も多いでしょうし、採用に至るまでには、何か光るものがもう少しあった方がいいのかも、と思ったりもしました。今の感じだと失礼ながらボリュームゾーンの一員、という感じになりませんか? ポンコツおばさんには、何が有効か全くわからないけれど、例えば、学園祭実行委員において、メンバーの一員というだけでなく、何かの部門のリーダーとなって実績を上げる、とか、中国語にも堪能(不動産系の需要ないかな?)とか、東京中を自転車で走り回っていて土地勘だけは誰にも負けない自負があるとか、TOEICなら900点くらいとるとか。 プラスアルファ、何を足せばよいのかを、いろいろと情報を集めてみては?この知恵袋での投稿もその一環だと思うのですが) 競合他社や、近い業界のことも調べておかないと、この企業に行きたいという正当な理由が話せないと思います。 宅建は、あなたなら、きっと、内定をもらって、会社から取るようにいわれてから勉強しても間に合うと思いますので、あまり優先度が高くなさそうにも思いました。 希望が叶うといいですね。
君の志望度は高く、デベロップ系に採用されたいのも理解できる。 ただ、話の始まりは、「採用される方がおかしい」のレベルなんだよ。 文系の人気業種で、難関最上位に来るのが不動産系ではないかな? 記載企業に、余り固執しないで、同業種近辺も考えるようにね。 財閥系を狙うなら、インターン募集があるようなら、必ず応募するように。 インターンNGの場合は即座に忘れる。そこはあきらめろ。 自身の娘も財閥系不動産、インターンだけでも2桁は参加したと思う。 その中で採用してくれる会社が有るのか?こんな感じで探すようだ。 そして、大手不動産系は、社名が少し違っても、やっている事はそこまで変わらない。正直言う、給料の割に仕事は楽だぞ。 必要になる資格は運転免許、宅建は趣味で取るなら良いが、入社後、上から言われたら勉強を始めても遅くない。習得・維持費がバカにならないぞ。 娘の同期の所持率は、2割程度。ただ、一発合格しないと、1年間人権が無いぞ。大手のお厳しさはここだ。 toeicはもう少し頑張ろうぜ。 工学部出身の娘にも及ばないぞ。不動産系で重要視されるのが容姿。 ハンサム・スタイルという話ではなく、小ざっぱりした印象を与えないとな。 年が明けて、早い時期に学年不問のインターン募集を、森ビルが開催するはず。一度参加してみてはどうだ? ま、どこの不動産会社でも、マーチゼロは無いだろうから、チャレンジ数を増やすように。幸運を祈る。
分譲マンションの会社ですね。 不動産関連を広く受けていく感じになると思いますので、どこか引っかかると主います。 三井不動産レジデンシャルの併願先を検討するにあたっては、住宅という商材に対してどのような立ち位置で関わりたいかによって、大きく四つの方向性に分類することができます。 まず一つ目は、同業他社である大手総合不動産デベロッパーの住宅部門です。具体的には、三菱地所レジデンス、野村不動産、住友不動産、東京建物などが挙げられます。これらは三井不動産レジデンシャルとビジネスモデルがほぼ同じであり、用地取得から企画、販売までを営利企業として追求する立場です。特に野村不動産などは製販一貫体制を強みとしており、営業職としてのキャリアを重視する層にとって非常に有力な併願先となります。 二つ目は、UR都市再生機構などの準公務員です。ここには地方自治体の住宅供給公社なども含まれます。デベロッパーとの最大の違いは、営利目的ではなく公共の福祉や都市の課題解決を目的としている点です。URは大規模な団地再生や災害復興、地方創生といった公共性の高いプロジェクトを主導するため、豊かな住環境を広く社会に提供したいという動機を持つ場合に併願されます。ただし、民間デベロッパーのようなスピード感や利益追求の姿勢とは大きく異なります。 三つ目は、積水ハウスや大和ハウス工業に代表される大手ハウスメーカーです。これらは個人の顧客に対して注文住宅を提案する形態が主ですが、近年は分譲マンション事業や再開発事業にも積極的に進出しており、デベロッパーとの境界線が低くなっています。より顧客に近い距離で住まいづくりを支えたいと考える場合に選ばれる選択肢です。 四つ目は、鉄道会社や信託銀行系の不動産会社です。JR東日本不動産や東急不動産などは、自社の沿線価値を高めるための住宅開発を行っており、地域に根差した開発に強みがあります。また、三井不動産リアルティのような仲介会社や、三井不動産レジデンシャルサービスのような管理会社も、住まいの流通や維持管理の面から住宅に関わることができるため、併願候補に入ることがあります。
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