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完全な成果主義での評価を行っており、特に営業職、研究職においては会社への貢献度合が高ければ必ず良い評価点が与えられる。またワンチーム、ワンカンパニーがモットーなので、個人の業績が悪くてもチーム、営業所、支店の業績が良ければ加点されるシステムにもなっている。個人戦でもあるが同時に団体戦にも参加しているという意識が高まり、チームや営業所、支店内での人間関係が良好になる様な上手なシステムとなっている。アセスメント試験に合格すれば、昇給も昇格も早いので、若手には良い制度と思われる。
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東京本社では、手上げをして承認された部署の社員は、常時テレワークが認められて出社の必要は無くなる。よって家賃の高い都心に住む必要は無く、田舎に引っ越して仕事を継続する事が可能となった。この制度が続き、承認される部署も増えれば、全国どこに住んでいても入社する事が可能になる。NTTの様に全員では無いが、この制度により、全国の優秀な学生がMCGへの就職を希望する事が見込まれ、今後の人材確保には有利であると考える。当然、在籍中の社員のモチベーション向上にも繋がっている。
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職種によっては、ほぼテレワーク勤務が可能である。また、今後は従業員の一定数を完全テレワーク勤務可能にする事が決定しており、田舎暮らしを希望している人や対人関係に問題がある人は、非常に働きやすい会社となる。昔から上司を肩書きで呼ばないという社風が根付いており、みんなが相手をさん付けで呼ぶ為に、社内の雰囲気はフレンドリーである。
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完全能力主義を掲げているが、最終的には相対評価のため、好成績でも上位5%に入らないと、早期昇給や早期昇格は難しい。また同じ点数の複数人を1人に絞る時は、旧出身会社とかその特の上司の好き嫌いで評価が決ってしまい、昇格が遅れることもある。女性管理職の割合は増えつつあるが、育児休暇は未だに女性の昇格を遅らせている。もっとちゃんとした制度が必要と考えられる。
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コロナ渦に突入して以降は、各部署でテレワークが可能となった。特に営業や工場以外では、出社する必要の無い社員は原則テレワークが選択可能である。自宅で必要なWIFI設定は全て会社負担で施行してくれる為に、経済的にも負担になる事は無い。2023年4月以降は希望者(全体の約30%との話である)はNTTの様に、一切出社する必要が無くなる制度も導入予定であり、コロナ感染を恐れる人、あるいは他人との接触を極度に避けたい人、上司と飲食したくない人、都心から逃げ出したい人にはより働きやすい企業となる。この制度が魅力で入社希望社員が増加する可能性も高く、働き方改革については最前線を走っていると言っても過言では無い。
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成果主義と言いながら、最終的には相対評価を行う(部署内での持ち点数がまず決まり、それを下に落としていくため)ので、仮に全員が計画達成した場合には、評価に大きな差はつかない。ただ相対評価なので、一番評価が高いと5点が付くが、逆の人は2点が付く。相対分布もほぼ決まっており、ほとんどの人が2.5点~4点の間に収まる様なシステムとなっている。よって頑張って計画達成したのに平均点以下の評価が付く事もあり、これでやる気を無くす人も多い。アセスメント試験の推薦順番も上司の好き嫌いで決まる事が多々あるため、若手のやる気を無くす要因の一つになっている。
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コロナ禍になって以降、完全フリーデスク化した。そこまでは良かったが、個人的なロッカー(非常に小さい)以外に物を片付ける場所もなくなってしまい、PCも含めて必ず持ち帰って、また持って来るという面倒な作業が増えた。そうでなくても、最近では電車もすし詰め状態に戻ったので、荷物が多いのは苦痛である。また個人宛に届いた荷物も机の上に置く事が出来ないので、たまたま出社した人が預かはなくてはならないケースが多発している。しかし、何の対策も取ってくれない。
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テレワークを積極的に導入する理由の一つに大幅な人員削減に切り込む計画があり、実質のリストラの口実にも使用される可能性がある。なんせ従業員数は54000人にも及ぶ大企業である事と極度な円安の影響によって業績は芳しく無い。ファーマ部門で頼みの「新型コロナワクチン」も上市の見込みが立たなくなり、今期も大きな損益を出す見込みである。社員はテレワークで楽に仕事は出来るが、会社の経営は火の車状態で先行きは非常に不安である。元々の石油会社がカーボンニュートラル方針を打ち出しても、株価には全く反映されないのがその証拠である。自由にテレワークが出来る事を選ぶか、企業の今後の経営状態(雇用の確保)を選ぶか、これは究極の選択になるかもしれない。
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