某大手飲食チェーンでバイトをしていたのですが、 労働時間外に自宅でWeb研修をやらされていました。

アルバイトさんなのでフルタイムでは働いていないと思います。 なので労働時間に週40時間労働までに余裕があるなら、労働時間に関しては大きな問題にはなりません。 また36協定があるなら月45時間までの時間外労働も問題にはなりません。 このあたり質問文に記載がないので、よくわかりません。 手当、給与に関してはそのweb研修に「賃金」が支払われたかが争点です。 仮に自宅なので無給だとなっている場合、その研修参加が強制であるなら争うことは可能です。 ただし質問では裁判までは考えていないとのことでしたので、仮に労働基準監督署に「相談」に言った場合は「相談」なので「相談」で終わります。 労働基準監督署は相談だけでは法的に動ける、介入できる権限がありません。 不正の証拠をもって、あなたが実名で申告した場合はもちろん動いてくれる場合もありますが、労働基準監督署ができるのは「法律を守りなさい」という指導・是正であって、あなたの損害を取り戻す手続きは出来ません。 なので「もうやめた会社が今後どんな立派な会社になっても自分には無関係」ですから、普通はこんなややこしいことに首を突っ込みません。 直接会社と交渉される場合は、なんとも言えません。会社次第ですから。 ですが退職者とは普通、まともな話し合いをする会社は少ないです。「文句があるなら裁判でもなんでもどうぞ」みたいな対応が多いでしょう。