自社養成パイロットを採用したら、4千万円から5千万円の訓練費が必要と言われています。航大卒生なら航空大学校への負担は多くても1千2百万円です。コスト面で言えば、航空大学校からの採用を増やす方が有利なのに。
航空大学校の運営の20%程は航空会社が負担してます。 JALは多く採用しているANAなどと比べてあまり負担していないからでしょう。そうなると、自ずと採用人数は少なくなります。
航空専門学校をでています。 学生時代に聞いた話では、各民航は、自社なりの操縦への考え方を持っています。 航空専門学校は母体が民航なものが多いです。例えば東村山駅と所沢駅の間にある国際航空専門学校は、母体は国際興行系の航空輸送会社です。 こうした航空専門学校の操縦科を卒業した候補生を採用すると、操縦の基礎基本を教える時間は省略できますが、卒業した航空学校で教わった航空学校の操縦の癖が有るため、それを修正する教育に時間がかかるので、採用時から嫌い(採用しない)、自社養成パイロット候補生を採用する傾向が有るそうです。 航空大学校の指導方針、実際に指導する教官の出自が関連するのではないでしょうか。
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