学歴重視の企業は、増加しつつありますよね？

情報企業に勤める都内在住の女性（26）は、愛知県の私立大学出身だ。就職活動では大手自動車系列メーカーも視野に入れていた。ある日、その会社の説明会に申し込もうとしたが、すでに締め切られていた。 「でも、1週間後ぐらいに名古屋大学の友人にその話をしたら、『え、まだ申し込めたよ』と言われて、びっくり。『学歴フィルター』って、本当にあるんだなと思い知らされました」 ここ数年、一部企業で過去に横行した「大学差別」が復活していると、就活生の間でささやかれている。それは「学歴フィルター」と呼ばれ、公然の秘密として受け止められている。『学歴フィルター』の著者である就職コンサルタントの福島直樹さんによると、2010年前後から使われ始めた言葉だという。 「これまでも大学名での選別はありましたが、企業はSNSによる“炎上”を気にして、今は水面下で行われるようになったのです」（福島さん） 就職活動で新卒生に広く門戸が開かれたのは、実はここ20年ほどのことだ。1980年代までは、企業が大学を指定して求人を行う「指定校制度」などが一般的で、指定外の大学の学生はエントリーすらできなかった。だが、学歴差別との批判の声もあり、91年にソニーが「学校名不問採用」を実施。多くの企業が追随した。2000年以降になると、就職ポータルサイト「リクナビ」などが普及し、エントリーシート（ES）を採用する企業が増えて、「一括エントリー」も可能となったことから、表向きは全ての企業に応募できる仕組みが整った。 だが、「学歴フィルター」は水面下に潜って残り続けた。11年7月には大手機器メーカーが事務系総合職向けの会社説明会（セミナー）のウェブ予約で「事務系（東京大学の方）」など、学校別に申し込み画面を設定。設定のない大学の学生も申し込みはできたが設定大学よりも早く「満席」になったために、批判を浴びた。15年6月には、ある金融機関が“炎上”した。セミナーに申し込んで「満席」とされた中堅大学の学生が、「東京大学」として再度入力すると「予約」の画面が現れる一部始終をSNSにアップしたためだ。両社とも本誌取材に学歴フィルターの存在を否定しているが、福島さんは言う。 「フィルターの典型例ですね。門前払いされた学生は本エントリーすらできません。セミナー前にESを提出させたり、ES提出と筆記試験を同時に行い、学歴で落としたのに理由を曖昧にしたりするケースもあります」 福島さんは背景にあるのは「大学進学率の上昇」「企業の人材分析の結果」「就職ナビの影響力増大」の三つだと分析する。大学進学率が上がり、00年代以降、増え続ける学生エントリー数への対策として、大手企業の多くが、自社内で活躍する社員の属性分析を実施した。その結果、学歴と一定の相関関係が明らかになったという。 さらに「リクナビ」などが就活の主流となり学生への影響力が大きくなったため、優秀な学生を確保したい企業は広告費を払ってでも、そうした就職ナビのランキング上位に入ろうとする。すると上位の企業ばかりに学生の応募が集中するので、企業は学歴フィルターをかけ……というループが繰り返されるようになった。 だが、もちろん学歴フィルター通過＝大企業採用ではない。 「そのため、子会社にも偏差値上位から下位まで幅広い大学の学生がエントリーするので、大企業以外も学歴フィルターがかかることになります」（福島さん） 9/24（月） 7:00配信 https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20180921-00000025-sasahi-life