進路に絶賛悩み中の高校3年です。

海外の医療機関で働くならまだしも国際公務員としてのキャリアで看護師経由は現実的ではありません。大きな組織に携わるポジションへの応募に、医療現場での経験は評価されにくいです。途上国の医療支援機関での経験や、政策レベルの仕事に関わった経験を積むための計画的キャリア設計が必要です。 例を上げれば、WHOは医療有資格者が大勢いますが、ほとんどが調査や政策に関する仕事をしており現場に従事するわけではありません。この点で言えば国境なき医師団よりUNHCRやIOMなどのインターン枠を狙うことになりそうです。 大学自体はどこでもいいと思います。海外の大学院入試は書類選考メインですし、国内大学院は筆記試験重視なので、4年かけて対策すればどうとでもなります。ワクチンや母体保護など具体的なプロジェクトについて調べた上で、大学院はどんなコースにするか検討することになります。公衆衛生(MPH、Master of Public Health)でも大学院によって特色があるからです。 国際公務員になる王道ルートは修士号取得＋実務経験数年ののちにJPO（Junior Professional Officer）派遣制度に採用されることです。日本政府が派遣にかかる経費を負担して一定期間（原則2年間）各国際機関で職員として勤務し、国際機関の正規職員となるために必要な知識・経験を積む機会を提供しています。そのまま正規職員になれる可能性も十分にあります。実際、国際公務員の4割以上がJPO経験者というデータもあります。 JPOの応募要件は、35歳以下、修士号以上の学歴、学歴に関連する職歴（2年以上）、日本国籍です。無給のインターンやボランティアは、職務経験とはみなされません。ただし、国連ボランティア（UNV）や青年海外協力隊（JOCV）は、名称にボランティアとありますが、職務経験とみなされます。大学院は日本でも海外でも有利不利はありません。合格者平均年齢は31歳、多くはTOEFL iBTで100を超えています。 私の大学の先輩は下記の制度を使ったあと、在学中にNGOでインターンをし、卒業後は青年海外協力隊の公衆衛生隊員で働いていました。大学2年の時点でTOEFL100以上ありましたが、それでも苦戦したようです。そのあと大学院に進学して、現地の機関でボランティアをし、卒業後にそのまま雇用されたものの、ポスグラビザが切れて帰国しました。帰国後はJPOを使って再挑戦したようです。 https://www.meiji.ac.jp/cip/chouki_kaigaijisshu/index.html