無視、根拠のない叱責、見下した態度、業務連絡を伝達しない、制服を汚すなど小学生でもしないような攻撃でした。 しかし!!自分は決して暴力や暴言では対抗しませんでした。まず日記を書き留め、時系列にされたことを記録していきました。で、携帯でメールしているフリをして、彼らの言葉、会話、攻撃的叱責を取り留めていきました。2ヶ月ほどずっとね。あくまで被害者という立場を守りながら。ムービー、録音バッチリ日記とリンクしていきました。 もう十分準備が出来たので、上司にイジメの事実の報告と(日記はプリントアウトです。文章、録音・映像データはPCに保管) 解決への助成を願い出ました。証拠を見せて、実名を告げました。 自分でも恐ろしいほど自分は冷静でした。不思議と怒りとかあせりとか、不安などはありませんでした。 そこで、自分は解決しない場合は即時退職するが会社都合ということでいいですね?と労働法も調べ、失業保険の下準備も行いました。1年以上勤務してますから。日本は法治国家ですからね。 この一件で、ワードやエクセルにも強くなりました。逆に彼等に感謝しています。 まず、1ヶ月様子を見ました。上司は彼等を呼び事情を聞きました。彼等は自分が証拠をとっていたことに驚いていました。 自分としては、訴訟も考えていますので彼等についてもっと調べます。適合する罰則を調べて弁護士に相談する予定です。 友人は、イジメっこは相手が悪かったねと笑ってくれましたが、自分は気分よくなんかありません。。。。。 退職するとなったら、職を失うこととなります。この賠償責任、行動に対する罰則の適用はあって然るべきと考えます。 といういきさつなのですが、ここで客観的意見を賜りたいと存じます。 弁護士に相談するのははじめてとなります。あくまで、自分がこれから訴訟するにあたりどう進めればいいのか、準備書面の作り方、提訴のポイントを伺おうと考えています。 1時間くらいの相談料の範囲内でどこまで聞けますかね?ここまでになったら依頼という形がいいのでしょうか? 経費がかかりますが、自分ですすめることも可能なものなんでしょうか? 退職を決断となれば賠償を請求します。彼等次第ですが。 ご意見お待ちしてます。補足書き忘れました。ケガをさせられ通勤が困難なんですよ。私情で提訴しません。客観的に見て十分提訴できるという判断です。他の皆さんとはうまくやっています。
各県に日本司法支援センター「法テラス」 があるはずです。 そこで無料で相談出来ます。 法テラス ○県と 検索されたら出てきます。 その会社に在籍しながら訴訟をするのは 難しいかと思います。 イジメをした個人を起訴しても、会社に 迷惑が掛かる事は確実です。 「無視、根拠のない叱責、見下した態度 業務連絡を伝達しない」等は どこでもあるように思います。 今の職場を辞めて、次の職場に就職出来て 同じ事があれば、また起訴されますか? イジメにあう人もイジメにあう理由が必ず あるはずだし、受取り方もあると思います。 精神的にお辛かったですよね。 でも100%相手が悪い事はないと思いますよ。
ご意見ありがとうございます。訴訟は取り止めます。あくまで義を通します。
裁判沙汰に持ち込むめんどい奴。 というレッテルが一生ついてまわりますよ。 起訴する目的が私憤ならやめるべき。 上司が落ちぶれて行く様を見て行くのが一番楽しい。 下の方の意見も踏まえて素直に受け入れ、冷静になりなさいよ。
あのさあ、よく分かんないんだけど、いじめられた原因って分かりますか? たぶん、このままあなたが、別の社会に出ても、同じ様な繰り返しをするんじゃないかな。 今の職場がどんなのだか分かんないけど、社会では、自分が人に愛されてなんぼなんですよ。 自分を変えることから始めてはどうですか? 対応能力も身に付けておくと良いですね。 この文章だけで直感的に思った事ですから、事実とかけ離れていたらすみませんです。 もし、本当に弁護士さんに相談するのなら、 相談の相談に行けばいいですよ。市町村窓口で無料でよくやっています。
いじめ、即刻退職、損害賠償請求というのは、法的には難しいところがあるでしょう。 上司に報告されたのですよね。 これが第一段階です。 それでも継続していじめが続いた場合、その時点で“退職”を考慮することになるでしょう。 現時点での退職は時期早々と思われます。 いじめが退職の直接的な起因するものであることを実証しなければ訴訟しても損害賠償請求できないことになります。 上司に報告したことによって、虐めがなくなる可能性があるということです。 <補足に対する意見> 虐めにより怪我をさせられて通勤困難ということが実証できれば提訴できます。 大抵の市役所では無料法律相談の窓口があります。 特定の弁護士に相談したければ、1時間6千円が弁護士の標準報酬となっています。 なお、裁判で勝訴した場合は、裁判に掛かった費用を相手側に請求することができます。
法学部出身ではなかったので、日本司法支援センターでの業務遂行にはかなり苦労した。 しかし転職の際は日本司法支援センターで経験した、法律事務、会計業務(簿記1級...
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