日本語教師

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、採用の際に、大学で日本語教育に関する科目を修得していること、日本語教育能力検定試験に合格していること、または、日本語に関する教育や研究に従事したり日本語教育に関する研修を受講した経験を有することなど、一定の条件が必要とされる場合が多い。特に、日本語教育能力検定試験に合格していると有利である。

国際交流や海外勤務などを経験した人が日本語教育を学び、経験や知識を活かして日本語教師となるケースも多い。外国人と交流する仕事なので、それぞれの国の社会、文化、経済事情に明るいことが望まれる。日本の文化や慣習に対する深い理解も欠かせない。また、研修への参加などを通じて、指導技術や専門知識の向上に努めることが必要である。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

日本語学校のほか、地域、職場などで外国人に日本語を教える。日本語学校では、一般的に、日本の大学・大学院などへの進学を目指す学生のために必要な日本語能力の指導を行う進学コースと、日常生活や仕事などで使う日本語を学ぶ一般コースに分かれ、それぞれ初級・中級・上級別にクラスが編成されている。1クラス20人以下の少人数で、おおむね１年から２年かけて日本語を教える。数ヶ月の短期コースもある。

日本語を「読む」「話す」「書く」「聞く」に分けて、それぞれに正しい日本語能力を身につけさせる。具体的には、授業計画を作成し、教材を準備し、学生のレベルに応じた授業を行う。テストなどにより学生の日本語能力を評価し、出席や成績等の情報管理を行う。また、学生の学習や進学に関する相談にのる。進学コースでは、日本留学試験に合格するレベルを目標にして指導する。日本語の指導だけではなく進学指導や、日本という外国で暮らす上での生活指導なども求められる。上級クラスでは、日本語で考えるコミュニケーション能力を養うことも指導上の大切なポイントである。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　文書作成ソフト（Word、一太郎等）、オンライン会議ツール、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

日本語の教育を行う機関としては、国の基準を満たしている日本語学校のほか、大学や大学院、国際交流事業を行う団体などがある。海外の日本語学校に派遣されて働く人もいる。 日本語学校の場合、常勤教師のほか非常勤教師がいる。多くの場合、午前クラスと午後クラスの２部制で、勤務形態も常勤教師は朝から夕方までの通常勤務であるが、非常勤教師の場合は自分の担当する授業に合わせて出勤することになる。賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。

留学生が多いのは中国・ベトナム・ネパール等アジア各国からであり、これらの地域の発展とともに、今後も日本語教育への需要が見込まれる。また、日本語教育推進法の成立や改正出入国管理法の施行など、外国人材の受け入れ拡大の動きなどにより日本語教育へのニーズが高まっている。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード