動画制作

クライアントから発注を受ける動画制作には、特に学歴や資格は求められないが、多くの場合、映像系の学校を卒業し、映像制作会社に入る。その映像制作会社で経験を積み、独立するという例が多い。最近では、学生のうちから動画制作の経験を重ね、そのままプロを目指すという道もある。ただし、独立したり、フリーランスとなる場合は、映像の技術とともに、業界関係者と幅広いつながりを持つことが仕事をする上では重要である。

クライアント、広告会社等関係者と十分なコミュニケーションをとり、クライアントの要望をよく理解し、期待に応える技術力、納期までに仕上げる責任感が必要である。時流が分る感性や制作に対する熱意、満足できるまで制作を続ける根気も重要である。外国語の動画は増えているが、翻訳は外注してしまうため、制作自体には語学は必ずしも求められない。

一人前となるには、経験年数だけでなく、感性やセンスがクライアントなど業界に認められ、コンスタントな受注件数を確保し、条件の良い仕事を受注できることが必要である。動画共有サイトで広告収入を得るには、総再生時間や視聴者数の基準に基づいた審査を受けて、認められることが必要なところもある。技術面、機材等で動画制作者を支援し、仕事を仲介したり、その人が動画共有サイトで人気が出るようにする会社も出てきている。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

動画を撮影し作品として制作する。この制作には2つのパターンがある。一つは自らテーマを決めて動画を撮影し、動画共有サイトにアップするものである。もう一つはクライアントの依頼に基づき動画を制作するものである。動画共有サイトにアップする場合は、できるだけ多くの視聴者に視聴して貰うために、独自性に富んだ、興味深く、関心を惹く動画を制作することが重要である。ユニークな企画を立て、撮影方法や編集を工夫し、他にないような作品にすることが求められる。アップした動画の再生回数が少ない場合でも、動画をコンスタントに制作しアップし続けることで、視聴者の増加に繋がることもある。

動画制作に必要な機材には、パソコンや撮影用カメラ、編集用・加工用ソフトなどが挙げられる。最近では、スマートフォンが高性能になり、簡易な動画であればこれ１台で撮影、加工、アップまでできる。質の高い動画を制作するためには、これらの機材以上に動画制作のセンスと技術が求められる。投稿する動画がゲームの実況であれば、ゲームに関するルールや知識を基に、意外性があり、視聴者がワクワクするようなトークや編集を心がけなくてはならない。また、再生回数が伸びるよう、SNSやブログなどでも発信し、視聴増加につなげるようにする。

クライアントから発注を受けて動画を制作する場合を、仕事の流れに沿ってみると、まず、クライアントや広告会社と打合せ、契約を交わす。キックオフミーティング等でクリエーターも交えて、クライアントのニーズを把握し、企画を作る。企画が固まったら、シナリオを作成し、クライアントに提案して、合意を得る。その後、動画の撮影、編集、ナレーションの収録を行って、動画として仕上げ、クライアントのチェックを受ける。必要であれば、調整、修正等を行い、作品として完成させ、納入する、という流れになる。 ◇　よく使う道具、機材、情報技術等 　撮影用カメラ、スマートフォン、画像等編集ソフト（Photoshop、GIMP等）、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

クライアントから発注を受ける動画制作の場合、クライアントや広告会社は大都市に集中しているため、多くはその周辺に集まっている。地方で活動している場合は、通常は関係者とはメールやビデオ会議で対応し、必要があれば出向いて、打合せや会議を行っている。

映像制作会社で雇用され、就業している者もいるが、フリーランスで活動している者も多い。副業として動画制作をしている人もいる。フリーランスの場合、収入の変動が大きく、個人差も大きい。仕事の繁閑も個人差が大きい。動画制作者としてサイトに登録し、仕事を受注する方法も出てきている。

マーケティングに影響力のある動画制作のインフルエンサーは広告業界も注目している。中にはタレントのような活動をする人も出てきている。若者を中心に、テレビを見ないで、ネットで動画を視聴するようになっている今日、動画制作は新たな仕事、新たな収入を得る手段の一つとして、広がっていくと考えられる。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード