航空整備士

理工系大学、高等専門学校、航空機整備系専門学校を卒業後に航空会社に採用されるのが一般的である。入社後は、日常のライン整備、エンジン整備、装備（航法装置など）整備に配属される。航空法に定められた航空整備士の国家資格を取得する必要がある。二等航空整備士は入社前に取得することができるが、一等航空整備士は4年以上の実務経験が必要なため、入社後に取得することになる。一等航空整備士のうち社内制度として確認主任者が選任され、確認主任者は法的書類の記録である飛行日誌や航空機の整備の最終確認に関する公的書類にサインをする資格を有する。
一方で、エンジン整備や装備品整備では、それぞれに特化したスキルが必要とされており、それぞれの分野を専門として活躍する整備士もいる。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

航空機を構成する機体・エンジン・装備品が所定の強度や精度を保ち、正しく機能するように点検、保守する作業を行う。日常点検では、フライト前にエンジン、機体外部の状況、車輪など所定の手順に従って点検を行っていく。コックピットに入り、計器などのチェックも行う。異常が発見された場合には、修理や部品の交換を行う。点検の結果を機長に報告し、出発する航空機を見送る。確認整備士（確認主任者）と呼ばれる責任者が飛行を許可しない限り、飛行機は飛び立つことはできない。

運航が終わった後には、消耗部品の交換や計器のチェックなどライン整備を行う。更には、一定の飛行時間ごとに定時点検を行い、エンジンを取り外して専用の工場で分解して不良個所の交換を行う。また、自動航法装置や自動着陸装置については、防塵装置を施した専用の部屋でコンピュータ機器の保守整備を行う。点検の中でユーザーの立場から航空機メーカーに対して改良や改善を提案することもある。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　工具（手動工具、電動工具）、作業中の護身用品（ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等）

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

飛行前に必ず航空機のチェックをする必要があるため、各航空会社の飛行機が寄航する空港に必ず配置されている。そのため、勤務地は全国に広がっている。国際線の場合には、海外の空港に勤務することもある。勤務場所は整備場であるが、屋内で整備をすることもある。航空機が運航していない間に作業する必要があるため、労働時間は24時間のシフト制の勤務となっている。土日出勤もあり、休みは交替でとる。

航空技術の進歩は目覚しく、新しく開発された航空機に対応するため、常に研修などで高度な技術や知識を習得していくことが求められる。なお、最近ではLCC（Low Cost Carrier）の増加に伴い整備する機体数が増加している。また、航空整備士として従事している人のうち、多くの割合を占める50歳代の人が定年時期を迎えていることもあって、航空整備士は不足している。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード