自動車整備士

自動車を整備するには自動車整備士の資格が必要となる。ただし、入職後に実務経験を積んでから資格を取得する場合もある。また、自動車の運転免許が必要とされることが多い。工業高校、専門学校等の機械科や電気科など、機械や電気に関する基礎的な知識をもっていると有利である。中途採用の場合、「自動車整備士」の資格を有し、整備士としての経験があれば有利である。入職後、勤務しながら夜間や休日に講習を受けられる養成施設（自動車整備技術講習所）に半年～１年半通い、「自動車整備士」の資格を取得することもできる。

電子技術の導入などで自動車の構造や装置は、複雑化、精密化しており、整備にあたっては各種電子制御診断機器を使いこなすための知識や、新技術に対応できる技術力が要求されるようになっている。環境や騒音などの各種規制に対する整備や検査への対応も必要である。また、電気自動車やハイブリッド車に対応する資格として「自動車電気装置整備士」がある。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

自動車の走行の安全確保、及び有害排出ガスや騒音の抑制などの環境保全のために、専門的な知識と技術を駆使して自動車の点検と整備を行う。自動車の整備には、定期的に各部を点検し、機能の低下した部分を整備する定期点検整備と、交通事故などによる破損箇所の修理や、異常箇所の整備がある。自動車は車種によって構造が異なるため、自動車の種類、エンジンの種類、部位別などにより整備分野が分かれている。

整備工場などに持ち込まれた自動車について、エンジン、操縦、制動、緩衝、動力伝達などの各装置や燃料・電気関係の部品などを点検し、故障している箇所を発見する。装置を取り外して分解し、破損又は磨耗している部品を交換・修理して、自動車の性能や機能を回復させる。自動車は性能向上により故障が少なくなっており、車検や定期点検などの予防整備が業務の中心となっている。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　作業中の護身用品（ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等）

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

自動車は法律によって所定の期間ごとに必ず車検を行わなければならないため、職場は全国にある。メーカー系自動車販売会社の整備工場や整備を事業とする会社などで働く。地域に密着した業態のため、自動車ユーザーの利便性に合わせて、日曜・祝日に営業したり、夜間に営業することもある。このため、休日は交替制による週休二日制を採用する企業も多い。なお、外気が入る作業場であり、騒音、振動の発生、油脂による汚れなどがある。就業者のうち、整備士数は約33万人、女性は約1万人（2016年6月時点＊）となっており、女性の整備士数が増加傾向にある。
最近では、技術の進展に伴う電気自動車の登場や自動運転技術の発展などへの対応も求められている。

*一般社団法人日本自動車整備振興会連合会、平成２８年度自動車分解整備業実態調査結果の概要について

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード