柔道整復師

柔道整復師養成施設（専門学校・短大・大学）において、解剖学、生理学、病理学、衛生学その他必要な知識及び柔道整復の技能を3年以上修得したうえで、国家試験に合格する必要がある。国家試験に合格すると、柔道整復師として開業する資格が得られるが、接骨院などで数年経験を積んでから、開業する場合が多い。
また独立開業せず、外科や整形外科に柔道整復師として勤務するケースもある。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

スポーツや日常生活の中で生じた、打撲、捻挫、脱臼及び骨折などの各種損傷に対して、外科手術、薬品の投与等の方法ではなく、手を用いた応急的若しくは医療補助的方法により、その回復を図る（徒手整復）。治療の過程は、各種損傷に対して、評価、整復、固定、後療法、指導管理などに分かれる。

評価では、患者の症状を聞く問診、患部を観察する視診、患部に触れて診断する触診を行い、患者の状態を把握し、柔道整復師の業務範囲かどうかを判断する。その後、損傷の程度や患者の自然治癒力に合わせて治療方針を決定する。整復では、骨折による骨の損傷や、脱臼・捻挫時の関節部分のずれなどを、手技により正常な状態に戻す。固定では、患部の治癒の促進、再転倒などの防止、痛みの軽減のために、ギプスなどの固定材やテーピングなどで患部を固定する。

後療法は、整復や固定による処置後の治癒を促進したり、早期に正常な運動機能を取り戻すことができるように行うもので、マッサージなどの手技療法、運動療法、温熱などによる物理療法がある。また、以上の治療を行う間は、患者の日常生活について適切な指導管理を行い、患部に悪影響が生じないようにする。骨折や脱臼の場合には、応急手当てを行う以外は、治療について医師の同意を得てから行うこととされている

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　レセコン・レセプトソフト、医療機器（聴診器、注射器、CT、MRI等）、はり、きゅう

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

柔道整復師は独立開業するほか、接骨院や病院、介護・福祉施設での勤務、スポーツ分野でのトレーナーとして就業する場合がある。治療院では顧客の都合に合わせるため夜間勤務をするケースもある。診療時間は接骨院等職場によるが、土日祝日に診療する場合もある。急患の場合は、時間外でも施術に応じる。独立開業している場合、保険診療による収入が主なものとなるが、患者数によって収入に幅がある。

伝統医学としての接骨術の歴史は長いが、1970年には、独立した「柔道整復師法」が制定された。柔道整復施術所数も年々増加を続けてきたが、近年、救急医療体制の充実によって、骨折などの疾患が病院で措置される傾向にあり、柔道整復師を取り巻く情勢は以前に比べ厳しくなっている。
このため、柔道整復師は専門性を生かしたきめ細かな治療を行い、地域で信頼を得ることで、地域に根ざした診療を行うことが必要となっている。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード