言語聴覚士

言語聴覚士になるためには国家試験に合格しなければならない。高校卒業者の場合、文部科学大臣が指定した大学（3～4年制の大学・短大）、又は都道府県知事が指定した言語聴覚士養成校（3～4年制の専修学校）に入学し、必要な知識及び技能を修得、卒業することが条件となる。
一般4年制大学卒業者の場合、指定された大学・大学院の専攻科若しくは2年制の専修学校において必要な知識及び技能を習得して卒業する必要がある。
この他、言語聴覚士の養成にかかわる一定基準の科目を習得している場合は、指定校で1年間知識と技能を習得することで国家試験を受けることができる。また、外国の大学などで言語聴覚に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出し、認定を受ければ受験資格を得ることができる。

言語聴覚士の養成教育では、人間の言語・コミュニケーション行動を支える学科などの基礎科目及び専門科目を学び、更に、病院、リハビリテーションセンター、小児の療育施設などで臨床実習を行い、言語聴覚障害がある人を支援するために必要な知識・技術・倫理を習得する。言語聴覚士には、知識や技術にとどまらず、言葉で意思を表現したくてもできにくい人々の思いを受け止め、上手に引き出す力が求められる。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

ことばによるコミュニケーションや嚥下（えんげ）に困難を抱える人を対象に、問題の程度、発生のメカニズムを評価しその結果に基づいて訓練、指導等を行う。ことばによるコミュニケーションの問題は脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐にわたる。摂食・嚥下障害にも対応する。言語聴覚士は医師又は歯科医師の指示の下に問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施する。また、リハビリテーションの目標、及び訓練プログラムに係る実施計画を作成し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行う。

例えば、失語症に対しては、まず言語機能評価を行い、問題の特性を明らかにする。その上で、訓練目標を設定し、その人に合わせた訓練プログラムを立てる。訓練は、主に絵カードや文字カードを用いて行われる。また、ことばの発達の遅れに対しては、発達水準に応じた支援を行う。発音の誤りには、口の運動や正しい音を作る訓練等を実施する。これらの活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などの他職種と連携し、チームの一員として行う。小児から高齢者まで幅広い年齢層を支援する。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　パソコン、医療機器

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

言語聴覚士が働く職場は約70%が医療機関で、福祉施設、介護施設、教育機関などのほか、研究機関や保健所などがある（2018年3月末時点※1）。
就業者のうち、女性が約70％と多くなっており、また年齢層としては40歳以下が約75%となっている（2016年6月時点※2）。

病気やけがの場合は早期（急性期）から回復期、維持期という幅広い時期に言語聴覚士がかかわり、質の高い支援を提供することが求められている。幼児や小児など発達等に伴う場合は、文字や絵を使用して言葉を引き出す、言葉のみならず身振り手振りを使う練習や、吃音（きつおん）となる場合には口などの体操や言葉を繰り返し練習するなどして対応する。また、保育園や幼稚園、学校などの教育施設を訪問して、その家族への支援を行うほか、施設の担当者へのアドバイスも実施する。
高齢化に伴う社会的ニーズもあり、言語聴覚士の数も年々増加傾向にある。2012年に2万人、2018年には3万人を数えている（※3）。

※1　一般社団法人日本言語聴覚士協会　HP
※2　厚生労働省　理学療法士・作業療法士・言語聴覚士需給調査
※3　一般社団法人日本言語聴覚士協会　HP

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード