電気通信技術者

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新規学卒の場合は工業高校(電気科等)や高専を卒業するか、大学・大学院（理工系）で電気・電子工学等を専攻するのが一般的である。
基本的な技術をマスターし、社内外の関係者との調整ができるようになり、一人前と見なされるには、数年の経験と研鑽が必要である。

関連資格として、「第一級陸上特殊無線技士」、「基本情報技術者」、「応用情報技術者」などがある。「電気通信主任技術者」（国家資格）は、電気通信ネットワークの工事、維持・運用を業務とする部署で監督責任者を担当する場合に必要となる。

電気通信技術の進歩は非常に早いため、常に新しい技術を取り入れる向学心やロジカルな説明能力、問題解決能力が必要となる。また、開発目標に向かって継続的な努力ができること、技術者同士がチームを組んで開発を行うことが多いため、協調性や的確な意思疎通を図るためのコミュニケーション能力が求められる。昇進するにつれてプロジェクトマネジメント能力も求められる。また、ドキュメントは英語で書かれていたり、海外メーカーとの連携が必要なこともあり一定の英語力が必要となる場合もある。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

電気通信のインフラ（ネットワークの基盤）を構築する。電話会社や情報通信会社などで携帯電話やインターネットといった有線・無線の電気通信システムの計画・設計を行う。また、基地局、中継局、発信局、交換機等の設計・開発も行う。

仕事の内容は、データ通信を例にとると、開発担当の技術者はコンピュータとの接続装置やデータ処理・記憶装置などの電子機器についての設計・製造・開発、携帯用端末など無線通信機器の開発における技術的業務を担当する。光ケーブルなどデジタルに対応した通信網整備の施工管理は施工部門の技術者が担当する。日常的なアフターサービスや障害が発生したときの復旧などは運用部門の技術者が担当する。仕様に問題がある場合の原因究明と改善には連携して取り組む。

スマートフォン（スマホ）を例にとって、開発担当の電気通信技術者が仕様を策定する過程をみると、電気通信システムの仕様書やシーケンスを作成し、必要があれば、運用担当者やベンダー（端末メーカー）との打ち合わせを重ねて仕様を詰める。仕事はチームで行うので、主担当やリーダーがチームに振り分けられた仕事に対してチーム内でのレビューを行う。仕様が確定したら、ベンダー担当の技術者を通じて、実装を担当するベンダーへ仕様書を渡す。定期的にベンダーと実装についての打ち合わせをし、技術的な実装の可能性について議論を重ね、必要であれば仕様の修正をする。製造フェーズはベンダーの管轄であり、実装を行う上で見つかる課題があれば適宜議論を行い仕様の修正も判断する。ベンダーがソフトウェアや端末を作り終えたあとは室内試験や対向試験、フィールドテストを行い、運用の観点を取り入れた試験を実施することでサービスの品質の向上を図る。サービス運用後にネットワークに問題が生じた場合、技術的な観点から問題を解析し、解決案を探ることも開発部門の仕事となる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　表計算ソフト（Excel、スプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

勤務先は、通信事業者や通信機器メーカーが多い。就業地は主要都市を中心に全国に広がっている。雇用形態はほとんどが正社員であり、就業者は男性が多い。賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。開発部門を中心にフレックスタイム制がとられているところもある。納期が近づくと残業が多くなることもある。

2019年4月23日に経済産業省が発表した「IT人材需給に関する調査」では、2030年には、AI（人工知能）やIoTに関わる先端人材は55万人足りなくなるが、受託開発や保守運用を担う従来型IT（情報技術）人材は10万人余ると予測されている。電気通信分野でも、現行4G（第4世代移動通信システム）の20倍である20Gbpsの超高速データ通信を実現する5G（第5世代移動通信システム）が2019年から2020年にかけて多くの国で商用化され、さらにその先の6G（5Gを超えた次々世代高速通信システム）を見据えた研究開発が進んでいる状況のなか、電気通信技術者の需要は高まる一方である。一方で、経済産業省の予測にもあるが、経験に基づく技術開発はAIに代替されるなど先端技術の開発人材の淘汰も進み、技術者の働き方も大きく変わっていく可能性がある。今後はマルチなスキルを備え、上流から下流まで開発工程のすべてを見通してAIを使いこなして新たな技術を開発していく創造力と調整力を備えた人材が求められるようになると思われる。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード