運用・管理（IT）

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高卒で入職するケースは少なく、コンピューター系の専門学校、大学卒等が多い。中途採用では経験者が求められることが多い。

サーバーやネットワークに関する幅広い知識が必要であり、入職後に経験を積みながら取ると良い資格として、独立行政法人情報処理推進機構（lPA）の「基本情報技術者」、「応用情報技術者」、「ITサービスマネージャー」がある。その他、「ITILファンデーション」（運用・管理に関する知識を証明する世界共通の資格）、LPIC（Linux技術者認定資格）やCCNA（Cisco Certified Network Associate、ネットワークエンジニアの技能認試験）などもある。

情報システムのバックアップ、情報システムの稼働やログファイルの監視、障害時の復旧など一通りのことが1人でできるようになると、クライアントの運用管理を任されるようになる。その後のキャリアに関しては、現場経験を積み現場のリーダーとなり、さらに本社の管理職になっていくケースと、上記資格を取得するなどし、運用・管理のスペシャリストとして活躍するケースがある。

この仕事から転出する場合、同業他社に転職する者と異業種へ転職する者が、割合としては拮抗している。仕事をする上ではチームワークが不可欠であり、状況の共有や問題解決のために、的確に説明できることが必要である。運用手順書等を更新できることも求められる。また、障害時に迅速に問題解決できることも必要である。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

サーバー等情報システムがトラブルや不具合で停止することなく安定して稼働するよう運用・管理する。
運用・管理には定常業務と非定常業務がある。定常業務ではサーバーのリソース監視を行ったり、トラブル・不具合、外部からの攻撃、異常なアクセスなどがないかログファイルをチェックするなど、稼働状況を監視する。また定期的にデータやシステムのバックアップを行う。

非定常業務ではハードウエアの故障やソフトウェアの異常など、障害が起こったときに早期に復旧するよう作業を行う。週次、月次など定例ミーティングもあり、ここでは運用状況を検討したり運用手順の見直し、情報共有等を行う。ユーザーやヘルプデスクからの問合せに対応することもある。運用手順書などのドキュメントを更新したり、一日の最後に日報等を作成する作業もある。
情報システムは24時間365日稼働しているが、人間が24時間監視している場合と、異常を検知できる仕組みを取り入れ、無人運転している場合がある。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　サーバー、クラウド、表計算ソフト（Excel、スプレッドシート等）、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

今日、情報システムは様々なところで稼働している。県庁所在地など都市部もあれば郊外にある場合もある。中にはデータセンターが冷却のために寒冷地に置かれていたり、クラウドとして実際の機材は海外にあるという場合もある。このように様々なところにある情報システムの運用・管理を行う。情報システムが置かれている場所で勤務する場合もあるが、顧客の情報システムを自社からリモートで監視、管理する場合もある。

男女比率では８対２程度と男性が多い。年齢は30代の若年層が多い。就業形態は、情報システムの安定稼働と守秘義務のため大半が正社員である。ただし、契約社員等が限定された業務を行っている場合もある。派遣形態で働く者もいる。

賃金形態は、正社員の場合は月給制であり、収入は比較的安定している。人間が24時間監視する場合は交代制での勤務となる。残業は月に10から20時間程度であるが、人事異動の多い時期、また新サービス運用開始の時期などに長くなる傾向がある。休日は土日とは限らないが週休2日制となっている場合が多い。

運用・管理を取り巻く最近の変化として、規模の小さな情報システムは減少し、大規模なデータセンターやクラウドに集約されてきている。また、ビッグデータ、IoT、RPA（Robotic Process Automation）、AI（人工知能）が広がる中、これらに関係する情報システムの運用・管理の仕事が増えている。情報システムの集約化、運用・管理の無人化が進むという面では、仕事は減少しているが、新たな情報システムの導入も多く、運用・管理の仕事は一定の需要がある。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード