IT・コンピュータ(ビジネス系)系

Webディレクター

Webディレクターとはどんな職業か、なり方や仕事内容、年収、悩み、求人に関する情報をご紹介。

Webディレクター

Webディレクターになるには

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この仕事に就くために特に学歴や資格は必要とされないが、学校を卒業してすぐにWebディレクターとして入職するケースは少なく、一般的にはWebデザイナーやプログラマーなどとして入職し、Webサイト構築の実務経験を積んでからWebディレクターとしてチームを指揮する立場となる。また、制作会社の多くを占める小規模の企業では、新卒等の未経験の人材を雇用して育成するよりも、既に開発経験があり即戦力となる人材をWebディレクターとして中途採用する傾向がある。

就業者の学歴は様々であり、大卒の場合も文系、理系、芸術系など出身分野は多様である。それぞれのバックグラウンドに応じて、デザイン志向であればアート系のWebディレクター、システムに強ければシステム系のWebディレクターになる。営業や企画が得意なWebディレクターは、Webプロデューサーになっていく場合もある。
Webディレクターにはチームを指揮して予算と納期を守り、クオリティを維持する「現場監督」としての責任感と統率力が求められる。

仕事内容

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Webサイトの構築にあたってプロジェクトの受注からサイトの企画・設計、制作進行、運用までの段階で、様々な仕事を指揮する。Webサイト構築の「現場監督」の役割を担う仕事と言える。具体的業務は、まずは依頼主と打ち合わせを行い、目的、内容、予算、納品期日などを確認する。その上で、共同作業するスタッフと協議し、アイディアをまとめたり、制作するWebサイトのコンセプト(方向性)を決める。画面のデザインやレイアウト、提供する機能などの仮案を作成し、これを依頼主に見せ了承を得る。制作が始まると各ページに用いる素材(写真、イラスト、アイコン、ロゴ等)をスタッフやカメラマン、イラストレーター、デザイナー等に指示や依頼をしたり、プログラマーにはWebサイトの制作を指示する。スタッフ等が作成した成果物のチェックも行う。こうした各工程の進捗状況を常に把握し、納期に間に合うようスタッフ等への働きかけも行う。

特に、Webディレクターの仕事では、プロジェクトのコスト・予算管理が重要である。限られた時間・メンバー・予算の中で、常に高いクオリティを追求していかなければならない点は、難しさであると同時にこの仕事の醍醐味でもある。また、新規の顧客獲得のために営業活動を行う場合もある。Webディレクターと似た職種にWebプロデューサーがあり、どちらもWebサイトの制作・運営を指揮し、ビジネス上の目標達成に責任を持つ。小規模なプロジェクトではWebプロデューサーがWebディレクターを兼務する場合も多いが、プロジェクトが大規模な場合はWebプロデューサーは売上げと利益の責任者としてクライアント側との調整作業が多くなり、Webディレクターが制作サイドの責任者として進行管理と品質管理を行う。更に大規模なプロジェクトになると、複数のWebディレクターが、デザイン、システム、マーケティングといった分野を分担して制作管理を担当することになる。Webサイトの規模が大きくなってくると、プロジェクトのマネジメントが重要になる。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等
 イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、Web画面作成のソフト(HTML、CSSを含む)、パソコン

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勤務地:

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働き方の特徴

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勤務先はWebサイトの制作会社、企業のWebサイト関連部門等である。Webサイト制作会社は比較的小規模の会社が多く、社員数は10~20名程度のところが多い。就業者は20歳代から30歳代までの若い人が多く、比較的女性の割合も高い。チームを指揮するWebプロデューサー層では40歳~50歳代の就業者が多い。賃金、労働時間などの労働条件は勤務先の規定による。

原則として週休二日制の会社が多いが、変形労働時間制を採用し、比較的自由に休みを取れる勤務形態の場合がある。平常時は残業は少なめで、フレキシブルな働き方である。ただし、締め切りが迫っていたりトラブルが発生したりすると、夜間残業や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。実績に応じて収入が変動する傾向があり、個人差も大きい。

Webディレクターは基本的には制作現場で働く。ただしWebプロデューサーの役割を兼務する場合等は、新規顧客獲得のための営業や、取引先との打ち合わせのために社外での勤務が多くなる場合もある。インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。また、書籍、新聞の電子化(出版業界の電子化)、言語別(英語、中国語など)にWebサイトを表示させるなどの動きもあり、今後の需要の伸びも高いと予想される。

年収などの統計データ

  • 就業者数

    243,990

    (出典:平成27年国勢調査)

  • 労働時間

    161時間

    (出典:令和3年賃金構造基本統計調査)

  • 賃金(年収)

    584.4万円

    (出典:令和3年賃金構造基本統計調査)

  • 年齢

    43.3

    (出典:令和3年賃金構造基本統計調査)

  • 求人賃金(月額)※1

    25.9万円

    (令和3年度)

  • 有効求人倍率※2

    0.38

    (令和3年度)

  • ※1 ハローワークの無期フルタイム求人の賃金欄の中間値の平均(実数値)
  • ※2 ハローワークの「無期又は4ヶ月以上の雇用期間のあるフルタイム」の求人数を同条件を希望する求職者数で除したもの(実数値)

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