交通・旅客サービス系

パイロット

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パイロットってどんな仕事?

航空会社のパイロットになるにはふたつの経路がある。ひとつは大学を卒業後、航空会社が行うパイロットの採用試験に合格し、社内で養成されるというもの。もうひとつは航空大学校に入学し、2年間の訓練を受けた後に航空会社に入社する方法だ。

航空大学校を卒業したからといって必ずパイロットとして就職できるという保証はないが、定期採用をしていない会社に入るなど、可能性は広がる。訓練や実務の中でさまざまな資格を取得しなければならないが、旅客機の副操縦士なら事業用操縦士の、機長ならさらに一段階上の定期運送用操縦士の資格が必要になるほか、定期的な身体検査や無線に関する免許、さらに機種ごとに異なる技能証明を受けることなどが必要になってくる。

それ以外の事業用としては、小型機、チャーター機や、写真撮影を行う会社などのパイロットがいるが、規模が小さく採用は限られている。また若干だが警察など官公庁でもパイロットの採用がある。やはり事業用操縦士の免許が必要になる。

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就業するには?

旅客機を運航するには定期運送用操縦士の資格が必要となる。通常、自家用操縦士の資格取得後、事業用操縦士、定期運送用操縦士の順に資格を取得していく。旅客機のパイロットとして働くには、国土交通大臣による航空従事者技能証明を受けなければならない。

資格取得のためには、航空会社に入社して養成訓練を受ける方法と航空大学校に入学する方法がある。航空会社では筆記試験や面接、パイロットとしての適性検査を経て採用される。
航空大学校の入学試験には学力検査、身体検査、心理検査、口述試験、操縦適性検査等がある。この他、一部の大学でも航空操縦学科が設けられている。一定期間海外に留学し、操縦免許を取得し、日本の操縦免許に書き換えるコースを受ける場合もある。

航空会社に入社後しばらくは地上勤務などに就き、航空会社社員としての経験を積む。所定の訓練を受けて、20代後半から副操縦士として飛行経験を積み、30代後半から40代前半にかけて機長に昇格するのが一般的である。
パイロットはどんな事態にも落ち着いて対応できるよう、情緒の安定と冷静な判断力が必要となる。管制機関との交信は英語で行われるため、英語力も必要になる。

労働条件の特徴

航空機の中で働くが、予備勤務として自宅や空港で待機したり、定期訓練を受ける日も勤務日数に含まれる。就業者のうち、女性はごくわずかで、大半が男性となっている。

給与は基本賃金と乗務手当からなる。乗務手当は基本単価に乗務時間をかけた金額が支給される。乗務手当は一定額が保障される仕組みみとなっており、機長か副操縦士か、また経験年数によっても異なる。数日間の乗務の後、数日間の休日をとるサイクルになっている。運航の安全確保のため、また定期運送用操縦士資格を維持するために、健康管理が重要である。

飛行ダイヤに合わせて乗務するので早朝乗務や夜間飛行がある上、国際線の場合には時差もあり、勤務時間帯は変則的となる。また、日本から飛行して現地に宿泊し、翌日再び乗務に就くなど外泊の機会も多い。
また、飛行機の利用者が増えLCC(Low Cost Carrier)も含めて便数が増加していることや、パイロットの高齢化とその引退により、今後パイロットは一定の人材需要が見込まれる。

統計データ

  • 就業者数

    5,790

    (出典:平成27年国勢調査)

  • 労働時間

    145時間

    (出典:令和3年賃金構造基本統計調査)

  • 賃金(年収)

    1072.3万円

    (出典:令和3年賃金構造基本統計調査)

  • 年齢

    41.1

    (出典:令和3年賃金構造基本統計調査)

  • 求人賃金(月額)※1

    万円

    (令和3年度)

  • 有効求人倍率※2

    (令和3年度)

  • ※1 ハローワークの無期フルタイム求人の賃金欄の中間値の平均(実数値)
  • ※2 ハローワークの「無期又は4ヶ月以上の雇用期間のあるフルタイム」の求人数を同条件を希望する求職者数で除したもの(実数値)

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