トラック運転手

入職にあたって、特に学歴は問われないが、第一種運転免許を取得する必要がある。普通免許のほか、車両重量・積載量に応じて、準中型、中型あるいは大型自動車運転免許が必要になる。貨物トレーラーなどを運転するには牽引（けん引）免許、危険物を輸送する場合は危険物取扱者の資格を、高圧ガスを輸送する場合は高圧ガス移動監視者の資格を取得する必要がある。また、荷物の積み卸しが多い業務では、フォークリフト運転者の資格も取得すると仕事の幅が広がる。中途採用で入職するケースも多い。ハローワークや求人広告での求人などを通じて運転手として入職する。

入職後は約１～3カ月の一定期間を試用又は見習期間として過ごし、訓練を受ける。初任運転者に対しては国土交通省告示（指導監督指針）により、実際にトラックに乗っての指導と、積荷の搭載方法や日常点検の方法、トラックの構造の特性などの座学の研修が義務付けられている。職場の各管理者、作業指揮者などから実務知識、就業規則、労働協約などの講習、接客についての技術や作業技術などを学んだ後、近距離から運転業務に従事する。

免許取得を支援する企業もあり、入社した後に準中型、中型、大型免許を取得する場合もある。中途採用の場合は、既に免許を所持している即戦力を採用することが多い。運転業務の経験を積んだ後、内勤職となり、運行管理者（国家資格）の資格を取得してドライバーを管理する配車担当となったり、その後、管理者から所長等管理職となる場合もある。
長時間運行や深夜運行の場合もあり、健康管理が大切となる。用務・貨物によっては接客の機会もあるので、清潔な服装、親切な応対などを心がける必要がある。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

トラックやトレーラーなどの貨物自動車を運転して貨物を輸送する。仕事は車両の積載量や目的地までの輸送距離などによって違いがある。トラックは大きさと用途により一般的には3つに分類される。小型トラックはコンビニや宅配便など近距離向け、中型トラックは中・近距離で幅広く利用され、大型トラックは都市間など長距離での大量輸送向けであり、それぞれ必要な免許が異なる。タンクローリー、バルク車のような特殊形状のトラック、トレーラーを牽引するトラックなど特別な用途のものもある。また、白地ナンバープレートの自家用トラックは建設関連貨物の、緑字ナンバープレートの営業用トラックは消費関連貨物や生産関連貨物の輸送に利用されることが多い。

運送会社で働く運転手は、会社に出社するとトラック、トレーラーなどの車両の点検を運行前に行う。運行管理者の点呼を受けた後、発煙筒や手旗などの非常用器具の携行、運行記録紙の装てん、運転日報や輸送伝票の受領などの手続もある。その後、車両に乗り込み運転を始める。指定の時間に依頼主の出荷場所へ行き、伝票内容と荷物が合っているかを確認して車両に積み込む。目的地まで運び、指定された場所で荷下ろしをして、受領印を受ける。作業完了後は車両を回送して帰社するが、終業に当たっては、車両を点検し、運行管理者の終業点呼で輸送、道路状況、車両点検結果などの報告を行う。輸送伝票、運行記録紙を返納し、運転日報に必要事項を記載する。

トラックの配送距離によっても仕事の違いがあり、近距離では複数の届け先に配送するため、積み降ろしの作業が多い。中距離では、積み込み・納品先によっては泊まりになることもある。片道500kmを超える長距離は幹線道路を走ることが多い。積み降ろしの回数は少ないが、運転時間・拘束時間が長く、パーキングエリアなどで車中泊することがある。配送・輸送方法による仕事の違いもある。全国の営業所やトラックターミナルへの定期便は配達先やコースが決まっており、曜日や時間が決まっていることもある。
運転中に交通事故、貨物事故が発生したときは、運行管理者に連絡し、指示を受けて適切な措置をとる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　トラック(小型トラック、中型トラック、大型トラック)、トレーラー、タンクローリー、バルク車

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

勤務先は比較的、全国に広がっている。給料はほとんどの会社が月給制となっており、給料のうち基本給以外の運行手当や歩合給、時間外手当などの変動給の占める割合が比較的大きい。週休2日制を導入している企業が多いが、輸送の形態によっては深夜運行の場合もある。運転手のほとんどが男性であり、女性の割合は2％～3％程度である。トラック運送事業を含む自動車輸送業界で働く人の年齢層は50歳～60歳以上が全体の約4割となっており、高齢化が進んでいる（*）

深刻な運転手不足の改善を目指して、国土交通省と厚生労働省共同で、トラック運送事業者の取引環境の改善及び長時間労働の抑制に取り組んでいる。また、荷役作業の軽減や待ち時間の削減による長時間労働の是正等も進められている。貨物自動車による輸送は国内貨物輸送の主力となっており、近年の物流量は増加していることから、貨物自動車輸送の重要性は将来的にも変わりがないと考えられる。

*公益社団法人全日本トラック協会【日本のトラック輸送産業現状と課題2019】
「少子・高齢化の進展と若年労働不足」から

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード