電気技術者

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、工業高校、理工系の専門学校、大学・大学院等で電気・電子工学を専攻して入職するケースが一般的である。
勤務先は、電力会社や鉄道会社、変圧器・配電盤・制御装置等の重電機器や変電設備などを製造する電気機器メーカー等が多い。入職後は、新人研修、配属先での専門研修を受けてから現場に出て、実務経験を積みながら知識やスキルを習得する。実務に就いてからも、最新の知識を身につけるとともに専門性の向上を図るために、定期的に研修等を受講する場合もある。

工事や施工に関連する資格としては「電気工事施工管理技士」がある。電気工作物の工事・維持・運用における保安・監督に関しては「電気主任技術者」があり、いずれも国家資格であり、実務経験に応じて受験資格が得られるので、必要に応じて取得していくことになる。危険物を扱う場合もあるので、仕事内容によっては、「第１種ボイラー・タービン主任技術者」、「エネルギー管理士」などの資格を取得することも必要になってくる場合がある。
電気や動力への関心と知識が必要である。小さな異変が事故につながる場合があり、事故を未然に防ぐよう細心の注意力や安全管理に関する意識が求められる。さらに環境への配慮も重要である。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

電気設備や機器の技術開発や改良、安全な運転のための保守・管理、更新工事などをする。
電気には強電と弱電がある。強電は、装置や機器を動かす動力源としての電気（電力）を対象とし、強電分野の代表的な機器・設備としては発電設備、受変電設備、電灯設備などがある。弱電は電気的な信号を伝えたり、その信号によって機器を制御するもので、弱電分野の代表的な機器は電話などの通信機器やテレビなどである。

電気技術者の代表的な職場のひとつである発電所では、発電機や発電施設などの設計、運転の管理、新しく開発された素材など発電機の材料に関する分析や試験などを行っている。工場では発電機の組み立て、発電施設の建設現場においては、工程や建設の状況などを確認し、作業員に対する技術的な指導を行い、施設を稼動させて発電を行う場合には、専門的な知識に基づき、安全かつ効率的に電気を供給できるように技術的な調整や作業員に対する指導などを行う。施設の改良に関する技術的な助言を行うこともある。
電気技術者の具体的な仕事内容を、鉄道会社を例にみると、鉄道会社では、受変電、電車線、照明などの鉄道用の各種設備の新設・改修計画や保守計画の策定、施設の補修や設備の故障への対応、老朽化した電気設備の改修などが主な仕事となる。変電区もしくは変電部門では、電力会社から受電した特別高圧電力を構内の変電所で変圧して、列車運行や駅の照明などに適した電気に変換して各駅に供給する。変電所内の電気設備すべての保守管理・修繕も仕事の一環である。

鉄道関係の電気設備を担当する電機区もしくは電力部門では、列車に電気を供給する架線をはじめ、駅の電気設備などの点検整備のほか、設置工事や更新工事も行う。検査はまず目視で異常の有無を確認するため、トンネル内の歩行や、電車の運転席に添乗し点検する。とくに架線はパンタグラフが常に接触しているため摩耗しやすいこともあり、現場で実際にはしごに乗って観察、測定器具で計測・チェックする。トロリ線は摩耗したら張り替えなければならないが、これは電車が走らない夜間の停電中に行うことになる。守備範囲が広く、幅広い知識やスキルが求められる。

信通区もしくは信通部門では、列車の進路を振り分ける転てつ機や、列車運行速度を制御するATC（Automatic Train Control）など、列車の運行に直接関わるものから、駅の案内表示板や駅係員が使用するインターホン、構内放送設備まで多彩な設備を保守管理し、設備の施工時には工事の監督もする。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　はしご、測定器具、表計算ソフト（Excel、スプレッドシート等）、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

勤務先は電力会社や鉄道会社、電気機器メーカーなどであり、職場は全国に広がっている。雇用形態は、ほとんどが正社員である。
賃金、労働時間等労働条件は職場によって異なり、勤務先の規定による。例えば、鉄道会社の場合では、始発から終電まではもちろん、電車が走っていない時間帯でなければできない点検や修理があるため、シフト制をとっているのが一般的である。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード