原子力技術者

入職にあたって、特に資格は必要とされないが、大学・大学院等で、原子力工学、電気工学、機械工学などを専攻した者が多い。原子力発電所を有する電力会社では、工業系の高校・専門学校卒業者を運転技術者として育成するコースも整備されており、入職してからも各種養成機関で知識や技術の習得ができる。運転技術者になるには原子炉主任技術者の下で運転員として訓練を積み技術を習得する。技術の習得には10年ほどを要する。その後管理職を目指すが、責任者になるには原子炉主任技術者の資格が必要となる。

関連資格として国家資格の「放射線取扱主任者」、「核燃料取扱主任者」、「原子炉主任技術者」、「技術士（原子力・放射性部門）」がある。原子力は適正な取扱いが必要とされるので、正確さ、精密さ、判断力、探求心が求められる。また、物理学、化学、数学、電気・機械など基礎工学の知識のほか、海外からの情報も多いので、語学力も必要とされる。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

核燃料サイクルの各分野をカバーして、原子炉やプラントに関連する機器の設計、製作、建設、試験、運転管理等を行う。採掘されたウランを、濃縮したり加工したりして燃料体を作り、それを原子炉で燃やした後、燃えかすの中からウランやプルトニウムなどの有用物質を回収して再加工し（再処理）、不要になった核分裂生成物等（放射性廃棄物）を処理・処分する一連のプロセスを核燃料サイクルという。

原子力技術者の仕事は専門ごとに分かれており、①原子炉の設計・解析・制御・計測等を行う技術者、②原子炉の製造、運転管理等を行う技術者、③核燃料の精錬、濃縮、加工、再処理等を行う技術者、④原子力施設での放射線防護、安全設計、放射性廃棄物の処理、安全対策・安全管理等を行う技術者、⑤核融合の研究開発を行う技術者がいる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　文書作成ソフト（Word、一太郎等）、表計算ソフト（Excel、スプレッドシート等）、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

勤務先は、電力会社（原子力発電所）、原子力専業会社、電機メーカー、建設会社等で、大企業が多い。就業者は男性が多い。賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。原子力発電所は24時間運転のため、交替制勤務が一般的である。

仕事によっては、放射線の影響をうける環境下で働くこともある。このような職場では、従事者の受ける放射線量が国の基準以下であることはもちろん、それよりはるかに少ない独自の基準を設け、厳しい管理体制のもと、従事者が受ける放射線量を最小限にする努力がなされている。原子力発電を取り巻く環境は、東日本大震災以来大きく変わり、国内の原子力関連事業の規模は縮小傾向にある。一方で、廃炉や安全な稼働に向けた技術開発や、研究者の育成は今後も求められている。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード