機械設計技術者

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新卒採用の場合は材料力学、機械力学、流体力学、熱力学の4力学に加えてメカトロニクス、制御工学など広範な知識が求められるため高専卒、大学、大学院卒などがほとんどである。

入職後は、勤続年数やスキルに応じた教育研修が行われることも多い。設計する機械に応じた研修を行う企業もある。昇進・キャリアアップとしては、図面を引き、一定の提案ができる若手時代を経て、チームのリーダーになる。リーダーは、図面、試作品の機能チェックや製品で発生したトラブルの対処法をアドバイス・指導する。次いで、計画に基づいて人員の配置や資金の計画・管理など職場の切り盛りを責務とするマネジャーになり、その後は商品戦略及び開発計画と各種業務の調整・管理を任務とするゼネラルマネジャーに昇進していく場合もある。管理職層に進む他に、優れた知識や技能を活かし機械設計のスペシャリストとなる道もある。一人前と認められるには、一般的には入社後5～10年程度かかるとされる。

資格や免許は特に求められないが、仕事に直結する制度や法律に対する理解と知識は重要である。品質表示法はじめ電気用品安全法や電波法、有害物質規制法などは、関連法として特に重要視されている。また、海外顧客への輸出に関してはWEEEやRoHsなど各種指令を念頭に置いて機械設計を行わなければならない。
機械設計技術者は分野ごとに専門化が進んでいるため、複数の開発担当者や営業担当者とのチーム作業がベースとなる。従って、機械設計に必要となる知識・スキルの他に顧客の要望を理解しカスタマイズされた商品を開発、設計するための理解力、コミュニケーション能力が求められる。海外の顧客や取引先とやり取りをするための語学力が必要とされることも多い。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

市場の様々なニーズに応え、最新の技術を駆使して、機械製品を開発・設計する。
設計の対象となる機械には、車から産業用機械まで多岐にわたる。製造業には機械製品の部品を作る企業もあれば、消費者向けの製品を作る企業もある。

仕事は、まず顧客の要望を確認し、社内、関係会社との共有、すり合わせを行う。類似品の調査なども平行して行い、コンセプトの設定、使用可能な技術、資材、部品を考え、製図ソフトや解析ツールを用いてシミュレーションを繰り返しながら基本的な仕様を考案する。シミュレーションではコストや安全性、環境への配慮を総合的に勘案し、実現可能性を検討しなければならない。多くの場合、試作品を制作して検証する。仕様が固まると量産化を前提とした設計図を引き、設計図自体が実現可能かどうか、ミスがないかのチェックも重要な業務である。
特に近年は、顧客の多様なニーズに応えるため徹底したカスタマイズが求められることも多い。また、ユーザー目線を重要視した“使いやすさ”を基調とする製品開発が主流になりつつある。IoTやAI（人工知能）などを駆使し、故障を未然に防いだり、稼働停止時間のゼロ化を目指す開発も行われるようになっている。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等
　製図ソフト、シミュレーション解析ツール、プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、設計用ソフト（CADのソフトウェア等）、パソコン

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

勤務先は機械設計メーカー、機械設計専門会社である。製造業が集積している地域で就業することが多い。
就業者は、男性が多数を占めている。就業者は正社員が多いが派遣労働者も1割程度いる。また、就業者の中核となっているのは30代～50代の世代で、およそ7割がこの年代で占められている。

賃金は月給制がほとんどで、大学院卒の比率が高いため、新卒入職者の初任給は比較的高い。収入は比較的安定しているが、業界の特性として市況の影響を受けることもある。日本機械設計工業会が実施している「機械設計技術者試験」の資格取得者に資格手当を支給している企業もある。休日は土日完全週休２日制が多いが、土日に限定しない形の週休２日制を採る企業もある。その他、夏季休暇、年末年始の特別休暇制を実施している企業も少なくない。取引先の要望や依頼によって残業時間が多くなることもある。
開発拠点が限られているため転勤はあまりないが、海外に営業拠点がある企業では営業サポートの目的から海外勤務するケースもある。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード