少子化により若手人材不足の中で、特に東南アジアや発展途上国の”やる気”ある若者層を採用する事は、後継不足解消、中小零細企業側の事情を踏まえた場合、”確保”する数少ない選択肢と言えます。 例えば事業所や企業の場合、一口にグローバル化とはいえ、中々進展しづらさが有りますが、日本人とは違い、バイリンガルやトリリンガルもいる事、海外進出を考える場合、対象国の人材の確保は即戦力となります、近年に見られる店舗の○○語スタッフ然りです。 しかし仰有る様に、デメリットも有ります。 まずは文化の違いですね、 日本人は「郷に入れば郷に従う」事で、敬いを示しますが、海外は自己を優先する土壌にあり、どこまで社風に馴染めるか?慣れない言語同士で疎通可能か?ですし、研修期間が終われば帰国される様な(農業や技能)も、国内で機能出来ないものか?とは感じます。 しかし戦後日本は、終身雇用(護送船団時代)から、国も民も農業ブルーカラー<ホワイトカラーを重視した事、 島国気質が災いし、グローバル化から遅れを取った事が根源に有ります。 よって、この”武漢コロナ”により(日本人)が脅かされるという考えも、ある意味では同調しつつ、自業自得だと感じます、 ならば低学年から英語や異文化に馴染ませる学校教育を取るべきでしたし、日教組による学校支配と文科省(文部省)の同調も断罪されるべきです。 また、この問題は日本に限らず先進国が直面する問題でして、右肩上がりの時代に傲慢だったツケが、移民排除に傾倒していると見ています。 常にホワイト様の鋭い目線には、頭が下がりつつ、今回は異議が占めてしまいました。 失礼致しました。 ★メインでの訂正は、後出しの気がして極力避けたいのですが、一部分かりにくい箇所が有る為に、やはりコチラから訂正させて頂きました。 いつも失礼致します、
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