設備投資の意思決定について。 1年間の差額CFを求める公式は ※1 税引後営業利益×(1-税)+減価償却費 です。

Question

設備投資の意思決定について。

1年間の差額CFを求める公式は
※1 税引後営業利益×(1-税)+減価償却費 です。ここから「単純投資利益率法」を用いて計算する場合、私のテキストと問題集やネット上の解説でも
(1yrCF×耐用年数-投資額)÷耐用年数/投資額÷2 となっています。
単純投資利益率法の分子部分の計算結果（思考方法？）は※1と同じになり、そこから投資額の半額を割れば良いだけなのになぜここまで面倒な記述がされているのでしょうか？
上記の面倒な記述についてテキスト等で解説があれば良いですが、なぜか「この問題はこの公式」というように、あまり詳細に解説されている記事等を見かけたことがありません。

この共通点は問題を解いていてたまたま気付いただけですが、過程で「やっていることが同じ」なのですから、その説明も加えればさらに理解が深まると思うのにその解説等がないのはあまりにも不便というか、解説をしないことになんのメリットがあるのか理解できません。

私の検索力が弱いせいもあるかもしれませんが、この点について詳しく解説していただけるか、若しくは解説してあるサイト（ページ）等をご提示いただきたく思います。

Answer 1

＞税引後営業利益×(1-税)+減価償却費

こちらの式はある単年度でのキャッシュフローですよね。
もし税引後営業利益が各年度毎、正確に予測することができるのなら、各年度のキャッシュフローを分子に資本コストで割引いてNPVを計算したり、IRRを計算したりすることになると思います。
そうすると貨幣の時間価値に基づき時間軸をより正確に反映した計算になります。
ただし複利ですので計算が面倒になります。

＞(1yrCF×耐用年数-投資額)÷耐用年数/投資額÷2

こちらの式は全期間を一辺に計算してしまおうとするものです。
複利ではないので計算が簡単ですが時間軸が正確に反映することができません。
そろばんや電卓でチャチャっと計算できるあくまで簡易的な計算なんです。
(※ 債券の評価で言えば原則となっている償却原価法の利息法が上のやり方に、容認となっている同定額法が下のやり方にイメージ的に似ています)

上のやり方は実際には各年度毎のキャッシュフローを個別に正確に割り出すことが難しいから便宜的に、毎年同じ数値を使うことが多い。
そうすると一見、下のやり方と似たようなかたちになってしまう。
それで区別がしにくくなっているのだと思います。