間接法の場合は、減価償却累計額の勘定科目を使って、価値が減った分を計上する形になります。 備品が3,000円分あって、そのうち使ったことで価値が減った分(減価償却累計額)が1,200円ですよ、って感じですね。 それに対して、直接法の場合は文字通り直接、備品の価値を減らします。 3,000円の備品が、使ったことで1,200円価値が減っちゃった、なので備品の価値は1,800円になってるよね、って感じです。 なので、直接法の場合は減価償却累計額の勘定科目は使いません。 貸方の固定資産が取得原価と違うのも、今までに使って減った分が減算されているためです。
減価償却の記帳方法として間接法を採用している場合は、毎期の償却額を減価償却累計額勘定に記帳するため、基本的に固定資産勘定(建物勘定、車両運搬具勘定 etc.)の残高は取得原価のまま残ることになりますが、直接法を採用している場合は減価償却累計額勘定は用いずに毎期の償却額を固定資産勘定から直接減額するような形で記帳していくため固定資産勘定の残高は帳簿価額(未償却残高)を表すことになります。 テキスト等を用いてもう一度直接法と間接法の違いを整理しておくのがいいと思います。
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