転勤について。

Question

転勤について。現在、就職活動を始めた大学3年生の男です。就活をする上で、最初はなんとなく大手のメーカーなどに就職したい、と考えていました。しかし、さまざまな情報を収集して自分の将来の在り方と照らし合わせた時に、僕は転勤をしたくないという意思があり、そのための道を探すことが自分のすることとわかりました。
公務員も考えているのですが、今の時期から勉強をしないとなので早めに決断をするべきだと思っています。また、一般企業だとIT業界やインフラ業界が転勤がほぼないということも学びました。そのために、今自分の希望する業界の企業を色々みています。
この投稿は質問ではなく、愚痴？のようなものになってしまうのですが、転勤制度が良いことがないような気がして、
単身赴任にしても精神面での負担が大きいような気がします。家族で転勤するとなった時は、子供の学校の友達関係などで辛い思いをさせてしまうだろうな、と思っています。
自分がずっと同じ地元で育ったからこそ尚更なのですが、幼馴染や地元の友達がいるというのはとても尊いことだと思っています。
そのような将来に向けて今いろいろ見ているのですが、就活って難しいですね、、
長くなってすみませんでした。

Answer 1

転勤は、確かに子供に悪影響を与えるかもしれません。子供は、強がりますから、実際大人になってからダメージがくる可能性があります。心のどこかで、誰ともつながっていない感覚を持つかもしれません。地元にずっといると、地元があると、自分に、地元という土地や、幼馴染という繋がりを感じ、心の安定となります。転勤族の子供は、それがないのではないでしょうか？

ただ、地元で育ち、大人になってから転勤族になる（つまり、全国転勤ありの企業に就職する）のは、それほど心に負担を強いません。人によっては、どうしてもだめ、という人もいますが、基本的に、地元や、幼馴染とのつながりが心にあり、自分は遠くでもちゃんとやっている、頑張っているぞ、という誇りもうまれます。時には、地元、帰るべき場所に帰ることもできます。

よって、転勤族になっても、親だけ単身赴任し、お金だけ家族に送るのが最もよいでしょう。子供らは、地元を手にし、親は、お金と地位（会社での）を手にします。周りからも、羨ましがられます。意外と、地元の友達との縁も切れません。時には、お土産をあげれば、喜ばれることでしょう。

もちろん、地元にそのまま就職するのもよいです。基本的に、友達の多い人や、心が満たされている人は、地元に残る気がします。大手総合職や会社での高い地位など、物欲で心を満たそうとしませんから。少なくとも、地元に残った私の友達は、皆そうです。

地元に帰ったとき、スーパーのフードコートで、地元の友達とお茶をするのが、私はとても好きです。都会の、舌をかみそうな名前のカフェで、会社の友人とお茶をするのもよく、会社の友人は想像もつかないでしょうが、愚痴や出世話より、実は、地元の鄙びたフードコートでの、旧友とのたわいない話の方が、ずっと私は好きです。

地元で就職するのと、転勤族になるのとでは、人生だいぶ異なりますので、よく考えて決めてください。

Answer 2

大手企業に勤めています。おそらく世間の同年齢の人の3倍くらいの収入はあると思います。

かわりに家族とはほとんど一緒に過ごしたことはありません。代わりに家族にはやりたいことをさせれています。

結局は何を優先するかだと思います。

Answer 3

転勤族です、何を重視するかにもよりますが相談者様は地元から離れたことがなくかつ、今後も転勤はイヤとのこと。経験したこともないのにイロイロ考えるのは予知能力でもあるのでしょうか？ 私の子供達既に成人しておりますが全国に友達が出来喜んでおります。大手企業は人気ですが大手になればなるほど市場範囲が広く、海外にまで及びます。因みに公務員ですが県職員でも転勤はあるし、東京都でも離島はあります。転勤はメリットデメリットがあると思いますが、相談者様のポリシーならそれが正解かと、、転勤がダメなら市町村役場、地元にしかない会社、自営業 政治家位かなあと思います。
地元を支える優秀な人材も必要です、是非、頑張って下さい。

Answer 4

転勤は、日本の終身雇用制度に必要なものです。

転職社会の米国は、正社員も終身雇用ではなく、１つ仕事を続ける平均年数は5年ほどです。ところが日本の正社員は終身雇用ベースで、入社から定年まで40年も働くわけです。

それで、40年もうちには社会が変わり、会社の事業も変遷していきます。そんな中、終身雇用を維持するためには異動や転勤が必要なのです。

転勤が少ないのは、地方公務員やインフラのように「組織の事業が変遷しないもの」になります。ITはリモートで仕事ができるため、仕事が変わっても場所を変える必要がないのですが、会社自体が地方に移転する例は増えています。