自転車販売

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ただし、自転車販売店は一般の物販業と異なり、組立・修理の作業があり、その技術を身につける必要がある。多くの場合、就職後に技術を学ぶ。大型量販店では学校などへ求人を毎年定期的に行っているが、一般の自転車店の場合は、ハローワークや求人広告等を通した採用が多い。

関連する資格には、「自転車技士」と「自転車安全整備士」がある。これらの資格を取得すると技術の証明として評価される。自転車が好きであること、接客業に必要なコミュニケーション能力が求められる。手先の器用さや、修理技術を高める向上心も必要といえる。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

お客の希望と使用目的を聞きながら自転車を勧めて販売したり、持ち込まれた自転車の修理をする。まず、お客が求める売れ筋の自転車のニーズを把握して仕入れる。仕入れの段階では七分組（70％組立済み）の状態で納入されるため、店内で完成品へと仕上げる作業が必要になる。組み立てた自転車を店内に陳列する。お客が来店したら使用目的や予算に合わせて最適な自転車を選び、勧める。購入車が決定したら、最終整備を行い、安全性を確認してお客に引き渡す。このときに、自転車の使用方法や保守点検方法などを説明し、防犯登録を行い、取扱説明書等の資料を渡す。

持ち込まれた自転車を修理する場合は、単に修理するだけでなく、他にも問題のある部分がないかどうかを調べ、自転車の状態をくわしく説明することもある。その他、地域の学校や警察署と協力して、学生・生徒に対して安全教育を行うこともある。また、自転車の安全な乗り方やマナーに対する啓発、消費者への安全情報の提供、自転車保険の更新手続きの案内などへの取組も求められている。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード

自転車販売店は全国的に存在するため、地域による偏りは余りない。大型量販店は市街地や主要幹線道路沿いで営業していることが多い。自転車販売の小売店は小規模企業や家族経営が多く、常用の従業員を募集することは少ない。大規模な敷地を持つ自転車量販店の場合は従業員としての昇進・昇格がある。季節により売り上げの変動があることから、3～4月の繁忙期にはパートやアルバイトを雇用することもある。

近年、スーパーやホームセンターなどで輸入廉価車の販売台数が増え、小売店の販売を圧迫している。ただ、小売店でのきめ細かいサービスや修理の需要は根強い。また、電動アシスト自転車（モーターにより人力を補助）やスポーツタイプの自転車などの需要が増えているため、今後も地域や専門技術に根ざした小売店ならではの業務展開が期待できる。
最近では、環境にやさしい乗り物としての自転車の存在が見直されており、商品ラインナップも増えている。

• 出典：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成「職業情報データベース　解説系ダウンロードデータver.3.00」職業情報提供サイト（日本版O-NET）より2022年7月5日にダウンロード